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イベントレポート【TikTokを活用した広報戦略】〜企業がいま、SNSマーケティングに取り組むべき理由〜

広報47運営チーム

広報コミュニティ47では、フリーランス広報の皆さんに向けて、さまざまな勉強会を開催しています。

企業広報やプロモーションにおいて、TikTokをはじめとしたSNS動画活用は、いまや“必須戦略”へと変化しています。2026年3月25日(水)は、「TikTokをはじめとした縦型SNSマーケティング」をテーマに、セミナーを実施しました。

応募人数はなんと40名を超え、当日も質問が飛び交うなど、広報領域におけるTikTok活用への関心の高さがうかがえるイベントとなりました。

今回お話をうかがったのは、SNS運用・制作・企画撮影支援・広告出稿などを手がける、株式会社Baby Jamの桝谷正樹さんと亀谷典さんです。
TikTokを中心に、最新のSNSマーケティングの実践ノウハウについてお話しいただきました。

本記事では、当日の内容をダイジェストでご紹介します。

株式会社Baby Jamについて

https://www.babyjam.jp

TikTokの運用を強みにしているマーケティング会社で、SNS運用や映像制作を一括で実施。累計200以上のアーティストのプロモーション・運用支援実績があります。

SNSマーケティング領域において、
・TikTok/Instagramを中心としたアカウント運用
・広告配信
・動画クリエイティブ制作
まで一気通貫で支援しており、メジャーアーティストや企業のプロモーションも多数手がけています。

セミナーハイライト

当日は、TikTokを中心とした縦型SNSの最新動向から、実践的な運用ポイントまで幅広く解説いただきました。

  • TikTokは「最初の2〜3週間/6投稿」でアカウント評価が決まる
  • 拡散はフォロワー数ではなく「視聴完了率・保存数」が重要
  • 商品紹介よりも「利用シーン」を見せるコンテンツが伸びやすい
  • TikTok=認知獲得、Instagram=ファン化と役割が異なる
  • 投稿頻度は質よりも優先(目安:1日1投稿/最低週3投稿)
※セミナー内で使用した資料を一部抜粋しております

また、実際の事例としても、

  • テーマパーク施策:CTR約32%、来場者数1.8倍
  • アイドル運用:フォロワー1,000→6万人(約9ヶ月)

など、再現性のある成果が紹介されました。

Q&A(抜粋)

当日は広報ならではのリアルな質問も多く寄せられました。主な内容を抜粋してご紹介します。
※回答は当日の文脈に基づいたものであり、個別の状況によって最適な対応は異なる場合があります。

Q. TikTokには、Instagramのように初動の優位性はありますか?

A.おっしゃる通り、TikTok側が「このアカウントはどういう内容か」を判断する期間があります。
目安としては、
・最初の2〜3週間
・もしくは最初の6投稿程度
この期間で判断されるケースが多いため、初期はしっかりコミットして投稿することが重要です。

Q. TikTokはフォロワー数に関係なくレコメンドされますか?

A. 以前はフォロワー数も重要でしたが、現在はそこまで重視されていません。
・視聴完了率
・保存数
など、投稿単体のパフォーマンスが重視されます。
そのため、フォロワー数が少なくても伸びる可能性は十分にあります。

Q. D2Cとの相性は理解できましたが、BtoB企業との相性はどうでしょうか?

A. 企業そのものの紹介はTikTokとは相性が高いとは言えません。
一方で、
・働くメリット
・仕事内容の紹介
といった採用文脈であれば、非常に相性が良いです。

Q. 企業アカウントでの顔出しの有無は影響しますか?

A. 企業によって異なりますが、影響は大きいです。
・親しみやすさを出したい
・発信力のある人材がいる
場合は顔出しが有効です。
一方で、
・本人が望んでいない
・無理に出演している
場合は、それが伝わってしまいマイナスになることもあります。
ブランドの方向性に応じて判断することが重要です。

Q. 顔出しなしの成功事例はありますか?

A. 分かりやすい事例として、マクドナルドのTikTokアカウントがあります。

@mcdonaldsjapan

・顔出しはほぼなし
・TikTokに最適化されたコンテンツ
・トレンドを取り入れた運用
など、参考になるポイントが多いアカウントです。

Q. 投稿は頻度と継続性、どちらを優先すべきでしょうか?

A. 最終的には両方重要ですが、優先すべきは投稿頻度です。
・理想:1日1投稿
・最低:週3投稿
を目安に運用することが推奨されます。

最後に

今回ご登壇いただいたBabyJamさんは、SNS運用や広告配信、動画制作を一気通貫で支援されているほか、独自の分析ツールやメディア運営も行われています。

今回の内容に興味を持たれた方や、個別に相談してみたい方がいらっしゃれば、お繋ぎも可能ですのでお気軽にご連絡ください。

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